大学ランキングのはなし（国内）
今回と次回はランキングの話題。
昨今一部の世間を賑わせている大学ランキングは、世界各国の大学をランク付けするものだが、国内でもこれまで経済系の雑誌や、進学情報系メディアを中心に「〇〇な大学ランキング」なる特集が度々組まれてきたことにはそれほど大きな関心は向けられてはいないように思う。
経営的に安定した大学、就職に強い大学、学生を伸ばす大学、などなど、ランキングとしての中身や質はまさに玉石混交であることも一因かもしれない。あまり参考にならないランキングであるということは、読む方もわかっているものだ。
近頃は多くの大学で財務状況などは公開されているので、大学の経営力ランキングなどは説得力も利用価値もあるものかもしれない。上場企業への就職内定率などの独自調査に基づく大学の就職力ランキングなども、それなりに参考にはなりそうである。
他方、例えばキャンパスナビなんとかの実施しているような、進学校2000校の進路指導教諭に聞いた（「学生を伸ばす力のある大学」の類の）ランキングシリーズになると、偏差値的に上位の国公立大学や大規模私立大学と、理系であれば金沢工業大学、文系であれば国際教養大学といった、メディアでしばしば取り上げられるごく一部の大学によってランキングが構成されることが特徴的である。つまり、名前を聞いたことのある大学一覧にしかならない。結果として、わざわざ見る価値のほとんどないランキングになってしまう。
これらの大学が名前を挙げられる理由としては、誰々先生のところで目立つ研究成果を上げたといった具体的な根拠は乏しく、のびのび学べそうといった漠然としたイメージでしかないことが多い。そもそも、異なるランキングごとに2000校もの進学指導教諭に何度も似たような質問をしているわけもなく、一旦集めたデータの中身を取捨選択し使い回しながらランキングを量産しているわけで、ランキングには似たような大学しか並びようがない。
本来であれば、特に進学情報系のメディアには、偏差値ランキングとは別の次元で、どのように大学を選択すべきかという資料を示してもらいたいところである。
例えば文部科学省による大学COC事業などは、表向きは広く募集されていたとは言え、その目的は地方国立大学の救済にあることは明白であった事業である。結果的には私大協によるアピールの効果もあり、私立大学からも一定数が採択される結果となった。そして、採択大学のリストは、多くの人にとって驚くべきものになったと思う。聞いたこともないような大学も少なくない。しかし、これらの大学は、文部科学省のもとで、産官学の各領域から任命された審査員によるピアレビューを経て、地域と歩む覚悟を高く評価された大学の一覧でもある。全国的な知名度がさほど高くはなく、世間的なイメージや入学してくる学生の資質にも左右されず、確固たるビジョンに基づいて教育・研究・社会貢献活動に取り組んでいるこれらの大学は、もっと注目されて良い。しかし、これらの大学の多くは、近隣地域はともかく、依然として全国的に見れば知名度も社会的な評価もそれほど向上していない。それどころか、実態を知らない部外者からは、ひとくくりにFラン呼ばわりされていたりもするのである。とても公正な評価がされているとは言えないだろう。
実際のところ、近頃話題のTHEにせよQsにせよ、レピュテーション（つまるところ知名度である）の組み込み率が高いランキングでは、こうした状況と似たような面があり、それもまた大学の関係者が冷めた目で見ることになる理由でもあろう。
社会の評判というのは確かに一つの指標ではあるが、実績だけを客観的に見れば全く違う評価になるはずなのである。
それはロイタートムソンが主として大学の研究成果にもとづいて集計している、イノベーティブな大学ランキングを見れば明らかである。これについては次回あらためて述べることにしたい。
ポスドクの憂鬱は終わらない
どの業界でも団塊の世代の大量退職によって、若い世代の雇用環境の改善が期待されるという話があったが、大学界隈ももちろん例外ではない。団塊世代が退職すれば多くのポスドクや任期付きポストに甘んじている若手にもテニュアへの道がひらけるのではないか！？という期待の声はあった。
しかし、多くの業界において、団塊世代の正社員が退職したからといって正社員の雇用が増えるわけがなく、非正規雇用が増えただけであるという事実もまた、大学界隈でもまったく同様なのである。
優秀な若手の研究者が任期付きの不安定なポストを転々とする、そのような状況は、使えない年寄りが定年退職してテニュアのポストが空いたからと言って、今後も変わることはないだろう。悲しいかな、逃げ切れるのは団塊世代までのお話であって、非正規化の流れは変わりようがない。
承継教員は必要最低限のレベルまで削減され、どうしても埋め合わせる必要がある部分には、任期付きの助教や定年後の特任教員によって対応することが今後の多くの大学における人事の基本だろう。
国立大学の運営費交付金が毎年削減されていくことは既定路線である。もはや教職員の人件費さえ賄うことができない以上、人件費の削減に踏み込まざるをえない。おそらくどこの国立大学も現状の教員定数そのものには余裕があり、継続的に1割程度は承継教員を削減していくだろう。学科の統廃合、もしくは新設学部等への移行の機会を利用して、求められる教員数を削減していくこともあるだろう。
そのような状況であるがゆえ、今後も国立大学でテニュアのポストを獲得するのは決して容易なことではない。テニュアポスト大放出の可能性はゼロであると思った方が良い。
他方、潰れる心配をしなくて良いクラスの私立大学では、メディアを賑わせて大学の名前を売ってくれるような、スター性のあるタレントでなければなかなかポストを得られないだろう。
救いは、公正な公募が増えていくことだろう。それによって、どうしてこんな人が大学の教員をしているのかというような場面を目にすることは減っていくはずである。厳しい競争であることに変わりはないが、経験的には、優秀な人材であれば遅かれ早かれテニュアのポストを獲得することができていると思う。
自分がテニュアを取れないのは差別のせいであるとか陰謀であるかのようなことを公言する方もいるようだが、基本的には本人の能力の問題であることも多い。自己に対する評価が高い割には、客観的にはそれに見合うだけの業績が圧倒的に足りないのである。
自分自身の経験からも、結局のところ、ひたすら業績を稼ぎつつ、お祈りメールに負けることなく、公募に応募し続けるしかないのである。
オープンキャンパスへの意気込み
先月、女子高生に土下座で「お願い、1回だけでいいから」という、誤読を誘うヤル気満々コピーのゲスい広告で名古屋近辺の大学が全国にその名を轟かせたところであるが、高校野球も盛り上がりを見せる夏休みは、国公立大学を含め、多くの大学のオープンキャンパスが集中している季節でもある。この週末にも多くの大学でオープンキャンパスが開催されることだろう。
志望する大学の様子を確かめたいという前向きな高校生はもちろん、夏休みの宿題としてノルマを課されているので仕方なく適当なところに行っておくという後ろ向きな高校生であっても、オープンキャンパスへの参加は、その後の進路決定に直接的に影響を与えられる数少ない機会である。
したがって、私立大学にとってはオープンキャンパスに来てくれる高校生を増やすことが非常に重要であるとともに、オープンキャンパスでどのような体験を提供するかということも極めて重要であり、年間を通して最も力をいれるイベントとなっている。
そのようなオープンキャンパスに対する意気込み、あるいは自分たちの将来がかかっているという感覚が空回りすると、冒頭のような広告につながったりもするのであろう。こうした感覚は、どんなに忙しくなろうとも、名の知れた国公立大学でしか勤務したことのない教職員には永遠に理解されないことの一つだろうと思う。
ほとんど何もしなくても千人単位の高校生がオープンキャンパスに来るというのは、これまで体験したことのない身にとって驚くべきことだが、一方で、小規模大学では数十人から百人単位の高校生を集めるために、血を吐くような努力をしている。そして哀しいかな、それほどの努力を以ってしても、それ以上には集まらないのである。これは実際のところかなり辛い。まして、来場者が前年度割れというようなことになると、それは次年度入試の志願者減に直結することが分かっているので、精神的にもこたえる。
ともあれ、オープンキャンパスに参加してくれた高校生と言うのは、潜在的な、それもかなり有望な将来の顧客である。多かれ少なかれ関心を持って来てくれた高校生には、できればそのまま志願してもらいたい。それが安定的な学生確保への近道だからである。最大限の準備をして、大学の魅力を出来るだけ伝えたいというのが、規模の大小を問わず私立大学にとってのオープンキャンパスであり、国立大学のオープンキャンパスとは根本的に姿勢が異なっている。
正直なところ、一度で良いから大学に来て実際に見てもらえれば印象は変わるはず、と言うのは、それほど知名度が高くなく、規模も大きくなく、学生確保に苦労している（そしてしばしばFランなどと揶揄されていたりもする）が、自分たちの教育には自信のある大学に共通する思いではあるだろう。実際、そこには多くの人が持っているイメージとは随分違った光景があったりもするのだ。
各地でオープンキャンパスに参加する高校生のみなさんには、熱中症対策を万全にして、将来の進路を考える機会にしていただければと思うが、できれば複数の大学のオープンキャンパスを見比べて欲しい。また、オープンキャンパスの時だけでなく、可能であれば普段の日常の講義風景なども実際に見てもらいたい。まともな大学と教職員であれば、そのような面倒なリクエストにも協力してくれるであろう。
本当の敵は誰か？
国立大学の教員たちが、優秀であればあるほど雑務ー特に個人もしくは組織として応募する各種競争的資金の申請書作成業務に追われ、教育・研究に携わる時間とかけられる経費が減り、最終的に学生の教育にもしわ寄せがいく、といった昨今の事態に対して、文部科学省の繰り出す見当違いの大学改革メニューに振り回されているからであり、無能な文部科学省や大学執行部をなんとかするべきであるといった批判はよく目にするところである。
もちろん、文部科学省がどさくさに紛れてトップダウン型組織へのガバナンス改革や、人文系部局の（意識）改革や再編を遂行しようという意図があることは否定しない。実際のところ、中には医学部は鬼ヶ島状態で楯突くと解雇されるような大学や、学長の暴走特急が絶賛爆走中の九州の教育大学のように、ガバナンス改革がどう見てもおかしな方向に進んでいるものの、止める術が用意されていないという、内部の人間には全く笑えないネタのような事態も発生していることも事実である。しかしそれでもなお、多くの国立大学の惨状をもたらしている直接の原因は、文部科学省による大学改革プログラムではない。
確かに、国立大学をめぐる状況が悪化していくプロセスと、大学改革プログラムが繰り出されるタイミングがほぼシンクロしていることから、因果関係が誤解されることは多い。
しかしすでに書いてきた通り、文部科学省としては、国立大学の運営費交付金を継続的に削減していくという方針を飲まされた以上、どうにかしてその削減分を埋め合わせようというのが本来の立場である。多くの国立大学では運営費交付金だけでは人件費すら賄えない状態にある以上、できるだけ何らかの競争的な資金を割りあてる、というのが財務省とのギリギリの折衝の結果だと言える。
このようにして、財務官僚を説得するための材料として繰り出されているはずが、守るべき大学方面にも派手に誤爆しているのがさまざまな大学改革プログラムであると言えるだろう。
誤爆されている現場の大学教員のほうが、文部科学省や自分たちの大学執行部を攻撃したくなる気持ちも理解できるが、しかし本来共に闘うべき味方同士が足を引っ張りあっているという状況は、財務省としては笑いが止まらないであろう。
「文部科学省は教育のなんたるかを理解していない！」との批判は、まずはそのまま「財務省は教育のなんたるかを理解していない！」と矛先を変えるべきなのである。
そのような財務省相手に説得して予算を獲得しなければならないからこそ、文部科学省としてもともすれば見当違いの施策を次々と提案するのであるし、財務官僚にも理解できる短期的に目に見えてわかりやすい成果を求められているに過ぎない。
その一方で、多くの国立大学の執行部において、財務状況を巡る厳しい現状を大学の教職員全体で共有しようという姿勢がほとんど見られないことは、誠に残念なことである。大学の執行部に籍を置く方々の多くは、優秀な方々であるとは思うのだが、大学経営への適性以前に、そもそも人心掌握の基本を理解していない方も少なくないように見える。
「現在の本学の財務状況は、国からのお金だけでは人件費も賄えません。研究費くらいはなんとか自助努力で稼いでもらわなければならないのです。このままではいずれ、大規模な人員削減もしくは人件費の大幅カットをしない限り組織が立ちゆかなくなってしまいます。文科省・財務省に対して共に問題を訴えていきましょう！」
とでも言えば良いところを、
「研究費はカットします。お金がないのだから仕方ない。異論は認めない。」
というやり方なのだから、一緒になんとか頑張ろうという気など起こるはずもない。結果、「一体何にお金を使っているのか？」というような、執行部への疑心暗鬼だけが増幅していくのである。現実問題としては、何に使っているのかと聞かれれば、「みなさんの人件費を払ったら財布は空っぽです」ということなのだが、ものは言いようなのである。
「ベンチがアホやから野球ができん」とはまさにこのような事態であるのかもしれないが、それでもわれわれ国立大学に籍を置く者としては、本当の敵を見誤らないようにするべきである。
勝ち負けで教育を語る人々
教育コンサルタントを自称する方であれ、受験生であれ、はたまた大学に通う学生であれ、あるいは受験期の子息令嬢を抱える保護者であれ、世の中には教育を勝ち負けでしか考えられない人種というものが存在する。
たとえば上記の記事のシリーズなどは、いかに有名な大学に入るか？ということに主眼が置かれている。
特にこの記事では「東大・京大卒に勝てる！世界のトップ大学に編入する方法」という本の著者が参加しているのだが、東大・京大にいったい何で勝つのかといえば、ランキングでより上位の◯◯大学の学生になるという肩書きの話なのである。
もちろん、有名な大学に在学している、もしくは有名な大学を卒業したという肩書が一定の価値を持つことは否定しない。しかしながら、教育を勝ち負けで考える人々に共通する決定的な欠点は、評価の高い一流の組織に所属する人間は、誰もが一流であるという前提を疑わないことである。
疑わないというよりは、むしろ疑いたくない人々という方が正しいかもしれない。自分（あるいは自分の子）は一流であるという根拠が、所属する組織に対する評価以外に何もない人々だと言っても良い。
現実には、どんなに一流の大学に入学し、卒業しようと、犯罪に手を染める人間はいる。ユナボマー然り、オウム真理教の幹部然りである。アメリカでも日本でも、トップレベルの大学でレイプ事件は起きる。一流の組織に所属することは、個々の構成員が一流であることを必ずしも保証しない。
その一方で、大学ラインキングにはかすりもしない大学を卒業し、ノーベル賞を受賞する人間もいる。一流とされる組織に所属していないことは、個々の構成員が一流でないことを意味しない。
この違いを理解できない人々が、教育を勝ち負けで語り、所属する組織によってのみ他人を評価し、時にあげつらうのである。
本来、人の評価は、どこに所属したかではなく、何を為したかで決まるということは、誰もが知っている当然の前提である。しかし、大多数の人々にとっては、特別な何かを為すということは簡単ではなく、結果として所属する組織に自己のアイデンティティの少なからぬ部分を依存せざるを得ない人が社会で多数を占めることになる。その裏返しとして、一流の組織に所属できなかったというコンプレックスが、より評価の高い組織への所属欲を生み出しているとも言える。
保護者のみなさまにおかれましては、子どもたちが学ぶ場所を選ぶにあたり、自らの自尊心が満たされる組織の名前ではなく、子どもたちが学びたいと考えている内容にふさわしい場所を選んでいただきたいものである。それが教育を受けさせる立場にある者が本来果たすべき役割である。
国立大学の運営費交付金削減と経営危機
先の研究費ゼロ時代の記事は、運営費交付金の削減との関わりで書いたところであるが、運営費交付金の削減によって、多くの国立大学は一部の私立大学以上に経営的に厳しい状況に置かれているという事実はもっと知られて良いだろう。
たとえば、もっとも多額の運営費交付金を受け取っているのは東京大学の約800億円である。一千億円に近い、ものすごい金額であるというのは事実としてはそのとおりなのであるが、それが大学運営おいてどの程度の費用を賄うことができるのかが問題である。
では、東京大学の平成27年度の財務状況を見てみることにしよう。
東京大学の人件費は、給与・報酬等が約547億円あまり、退職手当が42億円あまり、非常勤の役職員の給与が362億円あまりである。
これの意味することは何か？と言えば、800億円もの運営費交付金は受け取っているものの、人件費を支払った時点ですでに不足しているということである。
人件費だけで不足しているということは、教育や研究にかかる費用はもちろん、施設の維持管理にかかる費用など、人件費以外のあらゆる費用は、なにかしら自己収入もしくは外部の資金を導入しなければならないということを意味する。
東京大学であれば、毎年200億円規模の科学研究費を獲得するほか、500億円を超える外部資金の受入がある。東大病院の収益も400億円を超える。授業料等は120億円程度で、それほど大きな金額とは言えない。いずれにせよ、運営費交付金と補助金を合わせた国費の割合は約4割程度となっている。
しかし、東京大学では大きな金額となる外部資金や病院収益は、一般の国立大学にはとても望める金額ではない。多くの国立大学では、多くても科研費が数十億円、外部資金も10億円前後だろう。附属病院があれば100億円単位の収益にはなるが経費もまた100億単位である。
私立大学とは異なり、学生が来ないので大学が潰れるということは当面考えにくいにせよ、ほとんどの国立大学の財務状況は、そこで働く多くの教職員が持っているであろうイメージとは程遠く、すでにかなり危機的な状況にあるというのが実情である。むしろ、志願者数・入学者数に関わらず、財務状況としてすでに危機にあるということのほうが重要であり、また問題でもある。
継続的な運営費交付金の削減によって、国立大学はすでに、あるいは近い将来において、運営費交付金だけでは人件費さえ賄えないのである。
これを今の枠組みを大きく変えることなく抜本的に解決しようとすれば、授業料をある程度値上げしつつ、定員を大幅に増やして近隣の私立大学を潰しにかかるしかなくなる。だが、そのようなことが国立大学に求められているわけではない。
人員を削減し、担当コマ数も私立大学並に増やし、部局の枠を超えて授業を担当し、研究費はゼロが基本で外部資金を獲得することで研究を遂行する、それが当面これからのわが国の国立大学の姿であろう。続いて目にすることになりそうな現実としては、大学同士の合併による国立大学の再編・削減であろう。
