「文系の危機」のラベリングは現実を見誤る

文部科学省の例の通知以来、職業柄しばしば「文系の危機」の文言を目にする機会があるわけだが、そもそも文系の危機という表現そのものが保身のための意図的な誤謬を多分に含んでいる。

もともと、文部科学省の通知からして、誤解を招く表現ではあったものの、ミッションの再定義にしたがってと前置きしているように、優秀な文系の研究者の読解力をもってすれば、国立大学の文系学部をすべて廃止しようなどという話でないことは容易に理解できるはずの文章である。まして、日本のあらゆる大学から文系を抹殺しようなどと考えているはずもない。

さらに、文部科学省は問題となった通知の誤解を解くべく、新時代を見据えた国立大学改革（pdf）なる文書を示してフォローしているのだが、文系の危機を熱心に煽ってまわる皆様方はこうした文書には目もくれず、文部科学省は文系を殺そうとしているかの如くヒステリックに叫ぶのだから悪質である。

問題の通知においては、教員養成系・人文社会学系についての廃止や再編が求められていたわけであるが、もともと教員養成系においては、ミッションの再定義の時点でほとんどすべての大学が新課程の廃止もしくは新学部への転換を明確に示しており、これらの改革は既定路線であった。また、国立大学改革の方向性を示したものであるに過ぎず、私立大学に対して人文社会学系学部の廃止などを要求するもので無いことは誰の目にも明らかである。

わが国の大学のうち大多数を占める私立大学において文系学部が安泰であるにも関わらず、国立大学の一部の文系学部が再編危機にあるというだけで日本の文系が消滅の危機だと叫んでいるのである。驕りも甚だしく、私立大学を馬鹿にしきった話であり、私立大学の文系に所属する教員はもっと怒るべきであろう。そうしないのはもはや相手にする価値すら無いと思われているのかもしれない。もし仮に地方の国立大学のいくつかの人文系学部学科がなくなったとしても、わが国の人文系の教育研究の灯が消えることなどあり得ない。たとえサンヨーやシャープがなくなろうと、パナソニックや日立がなくなるわけではない。

現実問題として、例の通知によって起こりうる事態というのは、旧帝大をはじめトップ10くらいを除いた地方の国立大学における人文系学部の大幅な縮小や廃止、社会学系も含めた文系学部の縮小や新学部への転換である。これに関しては、18歳人口が急激に減少する時代が直近に迫っているという現実に加え、文系学部において国公私立大学間の授業料格差も縮小している状況にある以上、私立大学が効率的に教育することのできる文系学部を国立大学が縮小するのは極めて妥当であろう。18歳人口の急減を前にして、縮小すら許さないというような主張が理解を得られると本気で思っているのだろうか。

そもそも、学部の定員縮小や転換をしたとしても、文系の現有教員を大量解雇することなど出来るわけもなく、一斉に職を失うということは考えにくい。そのような状況下でもこれだけの反発が出てくるのは、自分たちは時代の求めに応じて変わる気などないという強固な意思表示なのである。自分たちは文学部哲学科でなければ、英文科でなければ、教育研究する気などないという意思表示なのである。常識的に考えれば、新しい学部学科において、今までと異なる授業の担当を求められることはあるにせよ、今までの研究とまったく異なる研究成果を求められることなど考えられない。しかしそのようなことでさえ断固拒否すると言うのが文系の危機を叫ぶ皆様方であって、文系の危機なのではなく、国立文系の〈私の〉ポストの危機なのである。

したがって、文系の教育を受ける機会がなくなるかもしれないと不安な高校生のみなさんは安心して良い。しっかりと勉強すれば国立大学にも残る部分はあるし、近隣の私立大学でも学ぶことはできる。

不安になる必要があるのは、時代の変化に順応する気のない、（地方）国立大学の人文（社会）系の教員だけであり、そういう方々が文系の危機を煽っているだけなのである。